安心の解体工事を徹底サポート
古くなった家や相続したものの住む予定がない家、空き家などの解体工事を検討されている方も多いと思います。
これらの建物を解体して更地にし土地として売った方が買い手が付く場合があります。
解体工事を検討する際、実際にどんなことをするのか分からないという方も多いでしょう。
また、解体工事業界では高額請求などがあるのではないかなどの費用面に対する不安をお持ちの方も少なくないと思います。
そこで今回は、解体工事の工程の流れや工法、費用相場や解体業者が保有していると安心な資格などについて解説します。
目次
解体工事とは、建物や家などの建造物を取り壊す工事のことです。既存の建物を壊して新たな建物を建築する場合も同様に、解体工事と呼ばれます。
解体工事の際は全ての建物に同じ解体工法を用いることはできません。
建物の構造や使われている部材が複数に渡るため、解体する建物に合わせた適切な方法で解体工事を進める必要があります。
解体する建造物や構造物などによって、解体工事は3種類に分類することができます。
建物や家などの建造物を解体する工事で、取り壊しや建て替えなどの際に行う解体工事になります。
一般的な住宅の解体から大型のビルや商業施設、マンションや工場などさまざまな大きさや種類があります。
駐車場やカーポートなどのエクステリアを解体する工事で、建物のまわりにある建造物を解体します。
駐車場の拡張のためのブロック塀撤去や、倒壊の恐れのあるブロック塀などの解体工事も外構の解体に含まれます。
建物の内装部分に関する解体工事で、リフォームする際に行う建物の部分的な解体です。
リフォームの内容によって解体する範囲や建造物が異なり、天井や壁の解体のほかにも、ユニットバスなどへのリフォームでは浴室のタイルなどの解体も含まれます。
解体工事では、解体する建物の構造によって解体方法が異なります。
一般的な住宅の構造には木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造などがありますが、解体工事では建物の構造に合わせた工法で作業を行う必要があります。
例えば、木造の建物では解体工事が行いやすいのに対し、頑丈な鉄骨造や鉄筋コンクリート造の建物は解体に時間がかかります。
そのため、鉄骨造や鉄筋コンクリートの場合は、解体の作業に関わる人員を増やしたり大型の重機などを使用します。
解体工事は建物の構造によってさまざまな解体方法があります。ここでは、建物別の解体工事の方法や工法について解説します。
また、建設リサイクル法が施行される前と後でも工法が大きく異なるため、解体工事の種類についても紹介します。
ミンチ解体は、重機を使って建物を一気に解体する工法です。
しかしミンチ解体で解体作業を行なった場合は廃棄物を細かく分別することができず、有害なアスベストなどの対策もできません。
現在の解体工事では解体の際に建設資材廃棄物を種類ごとに分別しながら作業する必要があるため、ミンチ解体を行うことは通常ありません。
重機を使って一気に解体するミンチ解体は工期の短縮や人件費を抑えることができるなどのメリットがありました。
しかし、建設リサイクル法が施行された現在では原則として禁止とされています。
建設リサイクル法が施行された現在では、ミンチ解体に変わって主流となっている解体方法です。
分別解体は建設廃棄物を種類ごとに細かく分別しながら進める工法です。
そのため、手作業で分別しながら解体する必要があり、ミンチ解体に比べて作業に必要な期間や人員も多くなります。
さらにミンチ解体では必要なかった足場の設置費用や人件費などの費用も高額になります。
木造建築物の解体方法には、手壊し工法と機械解体工法の2種類があります。
鉄骨造や鉄筋コンクリート造の建築物に比べて解体しやすい木造建築物の場合には、手壊し工法と機械解体工法の両方を使って解体工事を進めていくことが一般的です。
ここでは、手壊し工法と機械解体工法について解説します。
手壊し工法は、手作業によって解体工事を行う方法です。
重機などの大型機械を使用しないので、敷地が狭い場合や敷地までの道路が狭い場合でも解体作業を行うことが可能です。
また、手作業で解体を行っていくことで解体後の建設廃棄物の分別処理もしやすい特徴があるほか、重機を使わないことで近隣への騒音や振動も少なくなります。
ただし手作業で解体する場合には作業に多くの時間が必要になります。
そのため、解体作業に必要な人件費も上がってしまうため、重機の使用が可能な場合には機械解体工法と併用して行うことが一般的です。
機械解体工法は重機併用工法と呼ばれる方法です。
建築物の構造体など大きな部分の解体に重機を使用して解体を進めていきますが、手壊し工法と併用することで建設リサイクル法の分別にも対応することができます。
手作業だけでは時間がかかる解体工事も、重機を併用することで解体期間の短縮と費用を抑える両方のメリットが得られます。
鉄骨造RC造・SRC造の解体方法には、圧砕機工法やハンドブレーカー工法などさまざまな解体方法があります。
解体する部分や周囲の環境に合わせた解体方法を選択することが大切です。
ここでは、鉄骨造RC造・SRC造の解体方法について解説します。
圧砕機工法は重機の先端に圧砕機を取り付けて解体を行う方法です。
コンクリートを壊したり鉄骨や鉄筋を切断する際に使用する方法で、解体工事による振動は少ないものの作業時に粉塵が発生するため、散水しながら解体を行います。
ハンドブレーカー工法は、コンクリートを壊す際に使用する手持ちの工具を使った解体方法です。
鉄骨造やRC造の建物の解体では重機を使って解体することが多いのですが、重機の搬入経路などが確保できない場合にはハンドブレーカーを使って作業することになります。
ハンドブレーカー工法は振動や騒音が出やすく粉塵も発生するため、散水しながら解体を行います。
カッター工法は、重機の先端に鉄骨切断用などのカッターを取り付けて解体する方法です。走行式の機械を使った工法もカッター工法とも呼ばれます。
RC造やSRC造などのコンクリートの切断には、走行式の機械で切断したコンクリートをクレーンで運び出して解体を進めていくこともあります。
ワイヤーソーイング工法はRC造やSRC造の建物で採用される解体方法です。解体する建物にワイヤーソーを巻きつけ、高速回転させて構造体を切断します。
静的破砕剤工法は、RC造やSRC造の建物の解体の際、振動や騒音を抑えて作業を進めたい場合に採用される解体方法です。
解体するコンクリートの穴を開けた部分に静的破砕剤を充填することで、半日から1日程度でコンクリートを内側から解体することができます。
静的破砕剤工法は、振動や騒音、粉塵の発生など近隣の方への配慮が十分に可能な解体方法です。
アブレィシブウォータージェット工法は、超高圧の水に研磨材を混ぜて解体する方法です。
超高圧の水を使った解体方法なので環境や構造物に優しく、振動が非常に少ないという特徴があります。
また、圧力や水流の調整によって解体したい部分をピンポイントに壊すこともできます。
ミニブラスティング工法は、高性能爆薬を使って解体する方法です。
解体したい部分のみを対象に限定的に小規模な爆発を起こし解体を行います。
欧米などではこのような爆破による解体を行うこともありますが、日本ではあまり普及していません。
火薬を使うことによる振動や騒音のほかにも、粉塵の発生や破壊したコンクリートの飛散などの問題もあります。
解体工事の大まかな流れは、工事前に行う各種届出や事前準備、建造物の解体、整地、登記の順番になります。
しかし建物の大きさや構造、解体対象の建造物などさまざま条件によって、必要な届出の種類も異なります。
そのため、工事を依頼してから完了するまでに1～2か月程度かかることもあります。ここでは、解体工事の大まかな流れについて解説します。
| 届出の種類 | 提出先 |
| 建設工事計画届 | 法務局 市区町村 |
| 建設リサイクル法の事前申請 | 都道府県 |
| アスベスト除去に関する届出 | 監督署 市区町村 |
| 道路使用許可申請 | 道路管理局 |
解体工事を行う際には、建設工事計画届や建設リサイクル法の事前申請など、さまざまな種類の届け出が必要です。
建設リサイクル法では床面積が80㎡以上の建物を解体する際に申請が届け出が必要で、解体を依頼した施工主が提出する義務があります。
また、解体する予定の建物にアスベストが含まれた建材が使用されている場合には、アスベスト除去に関する届出などをする必要があります。
上記のほかにも、解体工事の際に道路を使用する場合には道路使用許可申請も必要になります。
道路に足場を設置するなど継続的に道路を使用する場合には、道路占用許可の申請が必要になることもあります。
これらの届出は、解体工事を行う業者が代行して届け出を行うことが一般的です。
解体工事前の準備には近隣への挨拶まわりがあります。
解体業者が挨拶まわりをするのが一般的ですが、建て替えなどによる解体の場合には、業者と一緒に挨拶まわりを行った方が良いでしょう。
また、解体工事を行う前までにライフラインの停止や撤去が必要です。
電気やガス、インターネットの他にも、セキュリティサービスなどの契約会社に連絡して使用停止手続きを取って下さい。
手続きからすぐに停止できない場合も多いので、解体工事の日程が決まったらできるだけ早く手続きを進めておきましょう。
さらに建物の築年数によってはアスベストが含まれた建材が使用されているかを調査する必要があり、2006年以前に建築された建物の場合には必ず事前に調査を行います。
アスベストの除去には特別な処理方法が定められていますので、アスベストが含まれている建物の解体を行う場合には通常の解体費用よりも高額になることが一般的です。
解体工事では、建物の解体の前に外構部分の解体を行います。
敷地の境界ブロックや駐車場のコンクリート、カーポート、庭の植栽などを先に解体することで、足場の設置や重機の搬入経路を確保することができます。
解体工事を始める前に足場の設置を行います。
屋根や2階部分などの高所での解体作業には必ず足場の設置が必要です。また、解体時に発生する粉塵などの飛散を防止するために防音シートで覆うことが一般的です。
足場の設置後、屋根瓦の撤去や室内の建具など手作業で解体できるものをすべて解体していきます。
手作業による解体では時間と労力が必要になりますが、重機による解体とは異なり振動や騒音を抑えることができます。
また、解体した建設廃棄物の分別を効率的に行えるメリットもあります。
手作業による解体後、重機を使った建物本体の解体を行います。
建物の構造体や基礎など手作業での解体が難しい部分の解体を行うため、振動や騒音が発生しやすい工程です。
また、解体方法によっては粉塵が発生することもあるので、散水を行いながら作業を進めていきます。
建物本体の解体中に地中埋設物などが見つかる場合もあり、敷地の境界付近の埋設物などは近隣とのトラブルに発展する可能性があるので注意が必要です。
コンクリートや井戸などが見つかった場合には、解体処理に追加費用が必要になることもあります。
特に地中埋設物はそのまま放置をしてしまうと地盤沈下などの原因になる可能性もあります。
解体工事が完了した後で建設廃棄物の分別を行い、敷地内から搬出を行います。
建設リサイクル法によって廃材の適切な処理が義務づけられており、細かく分別する必要があります。
解体工事と廃材の搬出が終わったら、敷地内の整地と周辺の清掃作業を行います。
解体工事完了後には、依頼主が立ち会って最終確認を行います。
解体工事の完了後、1か月以内に法務局へ建物滅失登記を行う必要があります。
この際、建物取壊証明書や業者の印鑑証明証などの書類が必要になります。
また、建物滅失の登記に関しては解体工事を施工した業者からサポートを受けることはできますが、基本的には自分で行う必要があります。
自分での申請が難しい場合には、家屋調査士へ依頼することも可能です。
解体工事の費用相場は建物の構造によって坪単価が異なり、30坪程度の建物でも構造によっては90万～240万円の差額が発生します。
ここでは、解体工事の費用相場に影響するポイントを解説します。
解体工事の費用相場については、以下の記事を参考にして下さい。
| 建物の構造 | 坪単価 | 解体費用の目安 |
| 木造 | 3万～5万円/坪 | 30坪：90万～150万円 50坪：150万～250万円 |
| 鉄骨造 | 4万～6万円/坪 | 30坪：120万～180万円 50坪：200万～300万円 |
| RC造 | 6万～8万円/坪 | 30坪：180万～240万円 50坪：300万～400万解体工事でのトラブルを避けるためにも、必要な許可や登録を事前に確認して依頼することが大切円 |
※株式会社アートクラフト調べ
解体工事では、1坪あたり木造の場合で3～5万円、鉄骨造で4～6万円、鉄筋コンクリート造で6～8万円程度が想定されます。
しかし敷地への重機の搬入や近隣の環境など立地条件によっても費用が異なるほか、建物の築年数によってはアスベストの除去費用が必要になる場合もあります。
あくまでも想定価格として認識しておくことが大切です。
解体工事の費用は、建物の規模や構造で決まります。
そのため、平屋の建物よりも2階建てなど、複数階のある建物の解体費用のほうが高額になる傾向があるようです。また、地下室などがある場合も同様です。
さらに木造に比べて鉄筋コンクリート造などの頑丈な建物のほうが解体費用が高額になります。
その他、築年数の古い建物の場合には構造が複雑であるため、通常の解体費用よりも割高になります。
また、重機の搬入経路が確保できるかなどの立地条件によっても費用は変動します。
解体工事の際に発生する廃材の有無や種類によっても、最終的な解体工事費用に差が出るポイントになります。
処理する廃材が多くなればなるほど運搬コストや処理コストがかかります。
また、廃材が増える事で建設リサイクル法の分別にも手間がかかるため、廃材の有無や種類は解体費用に大きく影響するポイントになります。
解体工事では解体工事や廃材処理などにかかる費用だけではなく、アスベスト処理費用などの付帯工事費や、その他の諸費用がかかることがあります。
ここでは、解体工事費用以外の費用について解説します。
解体工事費用以外の費用として、アスベストの調査とアスベストの処理にかかる費用があります。
築年数の古い建物の解体工事ではアスベストの含まれた建材が使用されている可能性があり、アスベストが含まれているかどうかの事前調査が必要になります。
アスベストの使用が認められた場合には除去費用が別途必要で、アスベストの使用されている範囲や量などによって20万円～数百万円までの費用が発生します。
建物の解体工事費用以外にも、敷地内にあるブロック塀や庭木、庭石、倉庫などといった部分の撤去や解体を行う場合は、付帯工事費用がかかります。
駐車場に設置されたカーポートやコンクリートを撤去する場合も同様です。
また、大きな庭木などの根は深くまで張っていることが多く、撤去や解体に処分費用がかかることもあります。
解体工事費用以外の費用として、解体後の整地費用や申請書類の代行費用などがあります。
解体後の整地費用には敷地内から出た残土などの処理費用も含まれていることが一般的です。
しかし、地盤が低い場合には周辺の高さに合わせるための盛り土などが必要になることもあります。
また、解体工事に関わる申請書類は自分で書類の作成と提出をすることもできます。
解体工事前に知っておきたい法律には、建設業法と建設リサイクル法があります。ここでは、それぞれの内容を解説します。
建設業法は、建設業を行う上で必要な基本的な法律です。
解体工事を行う業者は、建設業法に基づく建設業の許可か解体工事業の登録のいずれかが必要になります。
解体工事の請負金額が500万円以上の工事の場合には建設業許可が必要になります。
請負金額が500万円未満の工事の場合は、建設業許可の土木又は解体工事業の登録が義務付けられています。
建設リサイクル法は解体工事で出る様々な廃材についてのリサイクルに関する法律で、コンクリートや木くずなどの産業廃棄物を細かく分別することが義務付けられています。
解体工事を行う際には工事着工の7日前までに都道府県への届け出が必要ですが、届け出は業者ではなく、工事の依頼主が行う必要があります。
解体工事を行うにあたり、業者が持っている建設業許可の種類や解体工事業の登録などが重要になります。
ここでは、解体工事を行う際に必要な許可や資格について解説します。
解体工事を行うには、建設業許可か解体工事業登録の届出が必要です。
建設業許可は建設業法に基づき建設工事を営む場合に必要な許可で、業種によって許可の種類が分かれています。
解体工事を行うには、解体工事業か土木、建築一式、とび、コンクリート工事業のいずれかが必要になります。
また、請負金額が500万円以上の解体工事を行うには建設業許可の解体工事が必要です。
解体工事業登録は建設リサイクル法によって定められた登録制度で、登録後は請負金額が500万円未満の解体工事を行うことが可能になります。
ただし営業する都道府県ごとに登録が必要になるため、登録地以外の場所で解体工事を請け負うことはできません。
解体工事の際には、解体現場に専門資格を保有している専任技術者を設置する必要があります。
必要な資格を保有した技術者がいなければ、解体工事を行うことができないこともあります。
施工管理技士関連の資格には、一級、二級土木施工管理技士や一級、二級建築施工管理技士などがあります。
平成27年度までの資格合格者は、解体工事に関する実務経験が1年以上又は登録解体工事講習の受講が必要になります。
技術士関連の資格には、技術士建設部門・総合技術監理部門(建設)や解体工事施工技士などがあります。
技術士は解体工事に関する実務経験が1年以上、又は登録解体工事講習の受講が必要になります。
とび技能士関連の資格には、技能検定の一級とびや二級とびがあります。
古い家を残したまま土地を売ると買い手がつきにくいことが多く、解体工事をすることで家の売却がスムーズに進むことがあります。
解体工事を行わない場合、建物の状態によっては古いイメージが土地にも悪影響を与えてしまうことも少なくありません。
また、建物が残っていることで買い手が解体費用を負担しなくてはならないケースもあります。
そのため、同じ地域内であれば解体工事の必要な土地よりも解体後の整地された土地のほうが魅力的に見えるでしょう。
さらに建物の解体費用を理由に価格交渉をされてしまうこともあります。
家を売る場合には解体工事を事前に行って更地状態に整地してから売り出したほうが高値で売り出すことができるでしょう。
古くなった家の解体工事は、建物の構造や規模によって費用が大きく異なります。
また、工事前に申請が必要な届け出や解体工事が完了した後で必要な届け出などもあります。
解体工事の方法によっては振動や騒音、粉塵の発生など近隣の方へ迷惑なってしまうことも良くあります。
そのため、解体工事を行う前には業者と一緒に挨拶まわりをしておくほうが良いでしょう。
また、解体工事を依頼する業者には建設業許可や解体工事業の登録などが必要です。
解体工事でのトラブルを避けるためにも、必要な許可や登録を事前に確認して依頼することが大切です。
同時に、作業する職人や技術者が保有している資格についても把握しておくと良いでしょう。
\ 見積もり後のお断りも大丈夫 /
解体エージェント 編集部
こんにちは、解体エージェント編集部です。「最適な解体業者との架け橋に」をコンセプトに、解体工事をトータルでサポートする解体エージェント。コラムでは、業者の選び方や工事前後の手続き、気になる解体工事の費用相場まで、解体工事にまつわる皆さまのさまざまな疑問にお答えします。解体工事の専門アドバイザーによる有益で信頼できる情報をお届けしますのでぜひ参考にしてください。
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